SNS広告にかかる費用と業者に外注した場合の金額はどれくらい？
2023年現在では、Google 広告やYahoo!広告といった検索連動広告やディスプレイ広告だけではなく、Instagram、Twitter、TikTokのようなSNS広告が最初に始める広告になることも増えてきました。
「SNS広告をやってみようかな」と検討を始めた多くの方は同じ疑問を抱いており、実際に弊社へ相談いただく内容も似たものが多くなります。
・SNS広告を始めるのに必要予算は？
・効果的な予算の決め方は？
・各SNSでどんな違いがあるのか？
・外注するとどれくらいの費用がかかる？
今回はSNS広告に対する疑問のなかでも費用や金額に関するものを中心に解説していきます。より詳細については関連する記事も紹介していますので、SNS広告配信の参考にしてみてください。
「SNS運用」と「SNS広告」は別のもの
ビジネスでSNSを活用すると一般には、SNSの投稿でフォロワーを獲得したり、情報を拡散するようなイメージがあります。
SNSアカウント運用とは、SNS上での継続的な投稿やユーザーとのコミュニケーションによって新規の認知を獲得し、フォロワーを増やし、そのフォロワーとの関係性を築いていくことです。一方で、SNS広告とは「SNSプラットフォームを活用した、そこにいるユーザーに向けた広告配信」です。
SNSアカウント運用は多くのケースで継続的で中長期的な施策であるのに対し、SNS広告は短期的・一時的にも実施できる違いがあります。
また、「SNSに投稿するアカウント運用はお金がかからない、広告はお金（広告費）がかかる」という考え方は誤りです。ユーザーを引き付ける魅力的な投稿を作成するためには、それなりの工数や費用が必要です。目標とする成果によっては、広告の方が安く短期間で実現できる場合も少なくありません。
SNS広告にかかる金額の決まり方
SNSのアカウント運用と広告運用の違いがわかったところで、ここからはSNS広告の仕組みなど費用に関する点を説明していきます。
価格は入札で決まる
最初に説明するべき重要な点は、「SNSの広告を含むインターネット広告の大部分は運用型広告であり、広告費に定価は存在しない」ということです。雑誌広告や交通広告では「1ページ○○円」や「1週間○○円」といった固定価格が一般的ですが、運用型広告にはそういった定価がありません。
運用型広告の広告費は、広告が表示されたりクリックされたりすることで発生します。その金額は、広告を出したい各社の入札状況や配信内容によって常に変動します。この点では、リアルタイムで価格が変わる株価に似ているとも言えます。
出稿する各企業は広告費を自由に設定できるため、「月の広告予算を○○万円と決め、その範囲内で最大の成果・効果を目指す」のが一般的です。この際の広告費は10万円であることも、1,000万円であることもあります。
広告を外注するのにかかる費用
SNS広告は多くの場合「運用型広告」であり、その名の通り「運用」が必要です。
この運用とは、配信結果を観察しながら、適切な設定や改善を行い成果を向上させる作業を指します。運用の詳細は他の記事で取り上げますが、初期設定や継続的な運用改善によって広告の成果に大きな差が出ることは少なくありません。
雑誌広告などでは、どの代理店を通しても成果に大きな差はありませんが、SNS広告やその他の運用型広告では、運用者や運用会社が変わると成果が大きく変わることがよくあります。
この運用を自社スタッフではなく、外部の運用会社や代理店に外注する場合、運用手数料が発生します。この運用手数料は代理店や運用会社によって異なり、広告費の10％〜20％をコミッションとする場合や、個別見積もりのケースもあります。
運用手数料が「広告費の20％」といった形で広告費に対する利率で決まる場合、それをコミッションと呼びます。例えば、コミッションが20％で広告費が100万円の場合、運用手数料は20万円（100万円の20％）となり、合計で120万円が実際の支払い額となります。広告費が200万円になると、手数料は40万円となり、合計で240万円が必要となります。
SNS広告の費用対効果はよいのか？
広告において最も重要なのは「広告費に対して十分な結果が得られるか」です。SNS広告に限らず、費用対効果や投資対効果が最も気になるポイントです。
SNS広告を含むインターネット広告は年々拡大しており、全体としては投資効果があると予想できるのできるのですが、個別の案件において広告を実施する前に成果が出そうかの判断や予想をするのは非常に困難です。
経験や知見から目標を達成する可能性をざっくりと判断することは可能ですが、本当に広告がうまくいくか・費用対効果が合うかを事前に予想するのは難しく、実際に広告配信を行ってみないとわからないことも多いのが正直なところです。
SNS広告は、商品力のない商品を売れるようにするものではありません。費用対効果を高めるためには、商品自体の力や訴求の切り口など、各種の工夫と努力が必要です。
各SNS広告媒体別の特徴を比較
SNSには主要な年齢層、使用方法、ユーザーの態度など、各サービスごとに大きな違いがあります。
成功するためには、どのSNSプラットフォームを利用するかが重要な要素となります。国内で広告配信が可能な主要なSNSの特徴を比較して、最適な媒体を検討してください。
インスタグラム広告
インスタグラムで広告が配信される場所は多岐にわたり、フィード、ストーリーズ、おすすめ（発見タブ）、リール、プロフィールなどがあります。画像と動画の両方で広告配信が可能で、動画広告が増加しています。
インスタグラムはMeta社（旧Facebook）が運営しているため、広告システムは基本的にFacebook広告と同じです。
Facebook広告とインスタグラム広告の特徴としては、実名制による詳細なデモグラフィックデータや、Facebook・インスタグラム内の行動データを活用した高いターゲティング精度があります。これにより、十分なリーチと高いターゲティング精度を持つ扱いやすい広告媒体となっています。
関連記事：Facebook広告3つのターゲティング方法とオーディエンスをわかりやすく解説【2023年】
インスタグラムは一般的にアカウント運用が主流で、中小企業では広告があまり利用されていない場合もあります。たまに「インスタグラムのフォロワー数を増やすために広告を検討している」というようなご相談もありますが、フォロワーを獲得したいのであれば広告でリーチを増やすよりも通常の投稿をしっかり行いプロフィールを作り込むほうが効果がありそうです。
最低出稿金額の制限はありませんので、任意の金額から始めることが可能です。インスタ広告に必要な金額や内訳についてはこちらの記事で詳しく書いています。
Facebook広告
Facebookを利用したことがあればFacebook広告がどのように配信されるかはイメージが簡単だと思います。
Facebook広告では、フィードやメッセンジャーに広告を配信することはもちろん、Audience Networkを活用して数千のアプリにも広告を掲載することが可能です。
参考：目的に合ったFacebook広告フォーマット | Facebook for Business
Facebookは実名制であり、ビジネス用途での利用も多いため、BtoB商材の認知やリード獲得にも積極的に利用されています。
Facebook広告には予算の制限はありませんので、任意の金額から広告運用を始めることができます。
ただし、Facebook広告の強みは機械学習による最適化です。そのため、ある程度のデータ量を獲得できるような予算を確保することをおすすめします。
関連記事：Facebook広告の費用相場は○○万円〜？予算の決め方から事例まで
YouTube広告
ここ数年で利用者数や視聴時間が急増し、広告媒体としてのYouTube広告も有力なものとなってきました。
「令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によれば、YouTubeの利用率は10代〜40代で90％を超えています。また週に2,3回以上視聴するユーザーは20代で約80％、30代でも約70％と高い頻度で利用されていることも2022年のLINEリサーチのデータからもわかります。
YouTube広告の特徴は、広告として配信されるものが基本的に「動画」である点です。広告は動画の再生前や視聴中、または関連動画として表示されます。（参考：YouTube広告動画広告フォーマットの概要）
基本的に広告費は動画が視聴（再生）されたときのみ発生する仕組みになっています。YouTube広告の単価や費用対効果などの細かい話は別の記事にまとめています。
関連記事：YouTube広告の視聴単価やクリック単価からわかった費用対効果とは
「YouTube広告は動画を視聴してもらうことがメインの広告でコンバージョン獲得向きではない」というのが一般的です。確かに認知もされていないところから動画を1回見てもらっただけで問い合わせ獲得や購入まで一気に目指すのは効率的ではないかもしれません。
YouTube広告を視聴したユーザーに時間を置いてGoogle 広告でアプローチしたりリマーケティング広告として動画を当てるなど、YouTube広告単体ではなく他媒体と組み合わせることでより大きな効果を発揮しそうです。
YouTube広告では動画制作という作業が追加で必要ですので、他のSNS広告媒体と比較すると予算の幅が大きくなります。YouTube広告の運用や映像を含む外注に関してどれくらいの金額が必要なのか等、お金周りのことはこちらの記事で解説しています。
関連記事：YouTube広告にかかる費用と外注した際の料金相場を解説する
Twitter広告
Twitter広告はタイムラインやTwitter検索結果のツイートの間に表示されるものがほとんどで、最近では動画の割合が多い印象です。（参考：Twitter広告の仕様とフォーマット – Twitter for Business）
Twitter広告はユーザーがツイートした言葉や特定のアカウントのフォロワーをターゲティングするなど他のSNSにはないターゲティング手法が特徴的です。
CPAベースでみるとTwitter広告の効率はあまりよくないことが多いでしょう。広告媒体や広告プラットフォームをひとつだけ選択するといった場合にTwitterを選択することはあまりなさそうです。
たまに「バズらせたいからTwitter広告をやりたい」のような話をいただくこともありますが、バズるかどうかに広告はあまり関係ありません。バズるものは広告をやらなくてもバズります。
TikTok広告
TikTok広告は、高いユーザーエンゲージメントと効率的な広告運用を実現するプラットフォームです。特に注目すべきは、92%のユーザーが広告視聴後に何らかの行動を起こしたことがあり、25%が購買に至ったことがあるという点です。
TikTok広告はユーザーの「おすすめ」ページに自然な形で表示され、オーガニックコンテンツのような感覚で受け入れられます。
TikTok広告の設定は簡単で、高精度な自動最適化機能により手間が少ないのも特徴です。最低金額が設定されていた広告費の制限もなくなり、少額からの広告配信が可能になりました。
費用を抑えるためにできること
SNS広告が効果的であることは想像できるでしょうし、相性の良いSNSもイメージできたかもしれません。しかし、広告を実施する場合、できる限り支出を抑えたいと考えるのは自然です。
この記事の前半で説明したように、SNS広告にかかる費用は主に「広告費」と「運用手数料」から成り立っています。費用を抑えるためには、これらのいずれかを減らす必要があります。それでは、それぞれについて考えてみましょう。
広告費を抑える
広告費を単純に100万円から50万円に下げると、広告の配信ボリュームが減少し、目的としている結果（例えば問い合わせなど）も減少するのは当然です。広告費を下げても結果を維持するためには、運用によって広告効果を改善（向上）させる必要があります。
SNS広告などの運用型広告の成果は、運用者によって大きく変わることがあります。弊社でも、他の代理店から切り替えた案件で、同じ広告費で成果が1.5倍になったり、運用を3ヶ月で広告費を半減できたケースが多数存在します。明らかに無駄な広告費はすぐに削減すべきですが、それが本当に無駄なのか、改善の余地はないのかを考慮することも、機会損失を防ぐために重要です。
関連記事：リスティング広告の広告費を削減する方法はあるけど本当にやるべき？
手数料を抑える
広告費の20%と設定されることが多い運用手数料を抑えることも、支出を抑制する方法の一つです。ただし、手数料が15%や10%のところが安いというわけではありません。運用スキル、業務量、そして価格のバランスを考慮する必要があります。手数料が安くても、広告の効果が出なかったり、十分な運用工数が確保されなければ逆効果です。
レポートや訪問での打ち合わせの必要性は、発注する企業によって異なります。また、どれだけの時間をかけて運用してほしいのかも様々です。一律のコミッションではなく、個別に見積もりを作成する企業やフリーランスの場合、手数料を抑える可能性が高くなるでしょう。
関連記事：SNSの運用代行はフリーランスやバイトに依頼したほうが成功する
まとめ
この記事では、SNS広告の費用に関するさまざまな側面に触れてきました。記事冒頭で取り上げたよくある質問に対する回答をまとめると、以下のようになります。
・SNS広告はいくらからでも始められる
・効果的な運用のためにはある程度の広告費が必要（目標の単価×10くらい）
・各SNSでフォーマットやターゲティングに大きな違いがある
・代理店に外注するのは月予算20万程度からが一般的
SNS広告はプラットフォームごとに「ターゲティングの仕組み」や「ユーザーの状態」に大きな違いがあります。商品やサービスによっては、SNSとの相性が良いものも悪いものもあります。そのため、適切なプラットフォームを見極めて導入や運用を検討することが不可欠です。
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